クレジット（カード）を利用して買い物をしたり、お金を借りたりすると、その情報は個人信用情報機関に登録されます。

これはクレジットの利用状況に関する情報で、その人の信用状態を表すものとして扱われます。

個人信用情報機関に登録されている内容は、氏名・生年月日・郵便番号・電話番号といった本人を識別する情報に加えて、契約日・契約額・支払い回数などの契約情報、入金額・残高・延滞の有無などの支払情報があり、これらは定期的に更新されています。

本人であれば、所定の手続きにより、自分の信用情報の開示を受けることができます。

このように個人信用情報は、クレジットやキャッシング、ローンに関する契約・利用状況の客観的事実のみを登録しているもので、カード会社や消費者金融会社が与信（信用を付与すること）する際の参考として利用しています。

クレジットカード会社や消費者金融会社は、その人がきちんと支払いのできる人かどうかを見極めてから契約します。

個人信用情報機関にたくさんの会社で利用しているという情報があれば、その人は支払いが困難になることが予想されますし、過去に支払いの遅れがあったり、未払いがあるという情報があれば、今後の支払いにおいても行き詰まる可能性があると考えるのです。

もちろんこれは貸し手側にとっても借り手側にとっても、不幸な状態である多重債務を未然に防止するためです。

ただし個人信用情報だけで判断するわけではなく、会社によっても基準は異なります。とはいっても、延滞や多過ぎる利用状況のときは一般的にはクレジットの利用は困難です。

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